3年以内に辞める人の割合
厚生労働省の調査では、2023年3月に卒業して就職した人のうち、3年以内に辞めた人の割合は、大学卒で31.2%、高校卒で36.9%でした。従業員が少ない職場ほど高く、5〜29人の事業所では高校卒53.3%・大学卒50.6%、1,000人以上の事業所では高校卒24.4%・大学卒24.2%です(出典:厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況(令和5年3月卒業者)」2026年10月23日公表)。
辞める理由が生まれやすいところ
(1) 入社前に聞いていた話と、実際の仕事や職場が違う。(2) 仕事の教わり方が決まっておらず、できるようになる見通しが持てない。(3) 困ったときに相談できる人がいない。(4) この先、給料や役割がどう変わるのかが見えない。小さな会社ほど、1人の先輩や上司の関わり方で、こうしたことが大きく変わります。
入社後にできること
(1) 最初の3か月で何をどの順番で教えるかを決めておく。(2) 仕事を教える人とは別に、気軽に相談できる先輩を1人決める。(3) 入社1週間・1か月・3か月など、面談の時期を先に決めておく。(4) どうなれば給料や役割が上がるのかを、言葉にして伝える。(5) 休みの取り方や残業など、続けにくさにつながる働き方を見直す。
採用の段階からできること
離職を防ぐ取り組みは、入社前から始まっています。(1) 仕事の大変なところも含めて、ありのままを伝える。(2) 職場見学や動画で、実際の現場と一緒に働く人を見てもらう。(3) 求人票、採用サイト、面接で伝える内容をそろえる。入社前に知っていたことと実際が近いほど、「聞いていた話と違う」という理由で辞める人は減ります。
応募が少ないと、合わない人を採りやすくなる
応募が少ないと、「とにかく来てくれる人を」と、合うかどうかを確かめないまま採ってしまいがちです。応募の数が増えると、仕事や職場に合う人を選べるようになります。応募を増やすことは、離職を防ぐことにもつながります。
RECUFILLは、現場と働く人の姿を届けて、応募につなげます
RECUFILLは、採用映像と採用サイトの制作から、YouTube広告・Web広告で通勤圏の人に届ける運用、応募後の連絡の仕組みまでを一社で行います。人材紹介のような採用ごとの手数料はかからず、採用映像と採用サイトは会社に残ります。導入前はどんな広告を出しても応募が年間0〜5件だった電気工事会社で、約4か月に28件の応募がありました(個別案件の実績。成果を保証するものではありません)。
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よくある質問
- 就職して3年以内に辞める人は、どのくらいいますか?
- 厚生労働省の調査(2023年3月卒)では、大学卒31.2%、高校卒36.9%です。5〜29人の事業所では高校卒53.3%・大学卒50.6%と高くなります。
- 採用の段階でできる離職防止は?
- 仕事の大変なところも含めてありのままを伝え、職場見学や動画で実際の現場と一緒に働く人を見てもらうことです。入社前に知っていたことと実際が近いほど、「聞いていた話と違う」という理由で辞める人は減ります。